マーケティングニュース, 2026年10月8日: Google広告が広告の実際の効果を自分で検証できる機能を開放

AI ModeはGoogle検索のモードの1つで、リンクの一覧の代わりに、チャットのようにAIが回答します。Search Engine Landによると、アセットの項目に「ベータ版」の表示付きでDirect offerが追加されました。プロモーション、メッセージ、リードフォームと同じ場所です。オファーはアカウント単位またはキャンペーン単位で作成できます。ただし、機能するのはAI Maxを使っているキャンペーンか、テキストのカスタマイズを有効にしたキャンペーンに限られます。広告主は管理用の名前、リンク、セール内容の短い説明を入力します。特典の種類と金額を追加したり、使い切りのプロモーションコードをCSVファイルでアップロードしたりもできます。その先は、割引をいつ表示するか、複数ある場合にどれを選ぶか、どう説明するかをAIが判断します。ネットショップにとっては、比較検討の瞬間に購入者をつかむ新しい手段です。ただし利益率は慎重に計算してください。割引がなくても買っていた人にも割引が適用されるからです。

AI Maxは独立したキャンペーンタイプではなく、通常の検索キャンペーンに上乗せする機能です。AIが自動で検索語句を広げ、広告文を書き換え、ランディングページを選びます。これまでは、各キャンペーンでどの自動設定が有効になっているかを知るには、キャンペーンの設定を1つずつ開くしかありませんでした。今回、レポートに「関心のある地域」「最適化されたターゲティング」「ブランドの包含」の列が追加されます。「最適化されたターゲティング」では、Googleが自動でオーディエンスを広げている箇所がわかります。「ブランドの包含」では、表示がブランドのリストに絞られているキャンペーンがわかります。Search Engine Landによると、列はまだ順次展開中で、すべてのアカウントで使えるわけではありません。機能自体は無料です。キャンペーンを何十本も抱えている人にとっては、何時間もの節約になります。設定を見て回る代わりに表を1つ見るだけで済み、あるキャンペーンが別のキャンペーンより成果を出している理由もはっきりします。

ビジネスプロフィール(ローカルパネル)は、検索結果に表示される店舗情報のブロックで、「電話」「ルート」「ウェブサイト」などのボタンが並んでいます。ここにWhatsAppボタンが加わりました。チャットボタンの代わりに表示される場合と、ほかのボタンと並んで表示される場合があります。押すと、ユーザーはそのままメッセンジャーで店舗に連絡できます。記事の筆者は自分の環境でも再現できたため、すでに全面展開されている可能性があります。この流れは以前から続いていました。2年ほど前、Googleは店舗にプロフィールへWhatsAppの番号を登録するよう促し始め、数か月前には一部の店舗に自ら番号を追加しています。日本ではLINEが主流ですが、WhatsAppを使う訪日客や海外の顧客を相手にするカフェ、サロン、修理店などのローカルビジネスには、検索結果から直接問い合わせを受ける新しい窓口になります。プロフィールにどの番号が登録されているか確認し、誰が返信するかを決めておきましょう。返信のないメッセージは、ボタンがない状態より印象が悪くなります。

対象はレビューのリッチリザルト、つまり検索結果のリンクの下に出る星です。これまでは、ページにaggregateRatingというマークアップ(評価を示す構造化データ)を追加すれば表示されていました。この変化に気づいたのは、こうしたマークアップのサービスを提供するSchema Appです。同社の医療系クライアントでは、5月末からレビューのリッチリザルトの表示が減り、一部の組織では8月初めに2度目の落ち込みがありました。医療機関を商品としてマークアップするなど、評価を表示させるさまざまな方法を試しても、星は戻りませんでした。Googleはこの変更について公式にコメントしていません。クリニックや医療系サイトは、Search ConsoleでCTR(検索結果からのクリック率)を5月末の前後で比べてみてください。下がっていれば星の消失が原因かもしれません。Schema Appの経験から見る限り、マークアップの抜け道は役に立たないようです。

Metaの広告管理画面である広告マネージャのAIアシスタントは、過去のキャンペーン、季節性、目標を記憶するようになりました。ブランドボイスのガイドラインや販促計画をアップロードでき、テスト段階ではスケジュールに沿ったタスク、つまり定期レポートや通知も設定できます。Metaによると、アシスタントの提案に従った広告主は、同じコンバージョン単価で平均5%多くのコンバージョンを獲得しています。静止画を動画広告に変換するAdvantage+クリエイティブの動画生成機能は、一般提供が始まりました。動画のコンセプトを作るサービスAds Creative Studioは、利用できる広告主の範囲が広がりました。Messengerでは、Shopifyと連携してチャットの中で直接購入できるようになりました。実務面では、Metaの広告主向けの新しい規約が2026年10月30日から適用されます。それまでに目を通しておきましょう。

リールは縦型のショート動画です。これまでFacebookは、友達やページ、グループの投稿が並ぶ通常のフィードから始まっていました。このテストを最初に報じたのは10月6日のTechCrunchです。テストはインドで始まり、その後Metaの担当者がインドネシアでも実施していると認めました。参加者はこの表示をやめて投稿フィードに戻すことができ、従来のフィードは2番目のタブとして残ります。米国でこのインターフェースを導入するかどうかは、来年検討するとしています。インドはFacebook最大の市場で、Metaの広告ツールによると4億人以上が利用しています。TechCrunchによると、インドの回答者の97%以上がMetaのプラットフォームで毎日動画を見ており、Z世代の89%が毎日リールを見ています。Facebookページを運営している人へのメッセージは明確です。アプリが動画プラットフォームになれば、テキストや画像のリーチは落ちていきます。